テレビ通話比較

web会議が注目される背景
Web会議はその手軽さから海外や離れた地方の支社、取引先との打ち合わせなどで使用されることが多い。特に在宅勤務の需要が高まるにつれ、柔軟に働ける人を増やす働き方改革を実現する施策の1つとして注目を浴びており、国内の多くの企業で導入が増えてきている。

ビデオ通話の必要性

新型コロナウィルスによる新たな生活様式・就業様式・授業様式が求められる今、欠かすことのできない情報交換ツールとして注目されているビデオ通話ではあるが、利用方法に対する弊害、これまで慣れ親しんできた一定のルーティンを逸脱して取り組むには、まだまだ課題は残されているようである。

課題として挙げられている項目は以下の事が考えられる。

①慣れ親しまない就業や教育に、指導者のスキルが追い付かない。

②通信による授業を開催する上で、システム上の帯域が十分でない環境である事。

③そもそも全ての一般家庭において通信環境が整っていない事。

ではどのように慣れるべきか？

結果を見ると、もっとも多かったのが、“変化がなかった人”で、全体の約40%。次が“ライフの質だけが上昇した人”の21%。さらに、“ワークもライフも低下した人”が約16%、“ワークの質もライフの質も上昇して、ストレスが減った人”が約12%、“ワークもライフも質は上昇したけれどストレスは増えてしまった人”が11%と続きます。

つまり、一番多かったのは、「何も変化がなかった」という人なんです。テレワークによってライフの質もワークの質もともに上がってストレスも減り、公私ともに充実した、という人は約12％。8人に1人に過ぎません。どちらも低下してしまったという人も約16%存在しています。

ただ、テレワークや在宅勤務で効率よく仕事がこなせるかは、ひとえに「慣れ」の部分も大きいと思います。テレワークを始めて間もない方の場合、その働き方になじめず、戸惑いを感じるのも無理はありません。

だから、相談者さんがなんとなく落ち着かないと感じるのも当たり前。きわめて自然な感情なのです。

でも、通勤時間がないメリットは感じていませんか？　いつも満員電車に乗っている方であれば、そのストレスからは解放されているかもしれませんね。

いまはテレワークに違和感があって、気分がなんとなく落ち着かなくても、慣れで解決できることも多いはず。せっかくテレワークが導入されたのですから、できればいいとこ取りをしてみようという気持ちで仕事に臨んでみてください。

通信の課題はどのように解決するべきか。

通信の課題に至っては、まだまだ発展途上の段階である事が考えられます。

ビデオ通話を行う上では以下のような通信容量を消費するため、完全定額制の通信を使う分には問題ないが、ポケットWi-Fiなどを汎用的に利用する上ではギガ数が足りなくなってくるといった弊害が出てくる。

この通りビデオ通話を使いっぱなしでテレワークに挑むと、ギガ容量計算上でいうと以下のような計算式ができてしまう。

【例】1日8時間を月間20日稼働でZoomを使った場合

8時間　×　600MB　＝　4.8GB　×　20日　＝　96GB

しかし考えてみると普段の業務を行う上で、1日中面と向かってビデオ通話をする業務はかなりマイノリティーな業種であると考えられます。

所々で顔を合わせる必要性がある部分は皆無ではないが、外回りの営業職から見れば職場の人間の顔を見るより多く営業先の顔を見るほうが大切だと考えます。

それを考えると、8時間のうち対面して意思疎通を図る必要があるのは1～3時間程度ではないでしょうか。

仕事に的を絞った通信環境は、概ねこれまでの生活リズムを維持しながらの切り替えは可能であると、筆者は考えています。

通信環境がない自宅に関してはどうすればいいか。

もちろん今でも通信環境が整っていない自宅はまだまだあります。

そして1件でもそのような家庭が存在する限り、補助をしていく事を見据えた施策は必要である事も確かで、自宅にパソコンがないご家庭・そもそも通信Wi-Fi(無線環境)が整っていないご家庭がある事を見据えた雇用環境は整えていくべきだろうと考えます。

今ではポケットWi-Fiの貸し出しを行っている通信関連事業者や格安SIM等もでてきて、汎用的な通信手段はいくらでもあると思います。

ではそれらを誰が負担するべきなのかについては、それを必要としている企業・教育機関にもよると思いますが、基本的には雇い入れる側・受け入れる機関側にて負担するべきと考えます。

確かに通信環境が整っていないご家庭は多くあると思いますが、全体的に見ればかなりマイノリティーであると思います。

そこに対して政府や教育機関で予算を取ることは比較的容易な政策であると同時に、ご家庭の経済的な事情が理由で環境整備に至っていない方々に手を差し伸べるのは当然の事であると考えます。

これまで政府が政務活動費に対して無駄な費用を計上しているぐらいなら、このような通信インフラにお金を投資してもらえんですかね。